本レポートでは、「暗号資産はネットワークの株式のようなものである」という考え方を紹介します。

2017年に様々な暗号資産がローンチされましたが、「○○の経済圏で決済に使用される暗号資産」というような種類のものは2020年現在ほとんど存在しなくなりました。現在では、特定のプロトコルや分散アプリケーションの成長に伴い暗号資産を保有するステークホルダーが利益を享受出来る媒介とでも言えるような種類の暗号資産が多くなっています。

これらのモデルはBitcoinやEthereumではなく、アプリケーションやミドルウェアプロトコルに紐づくトークンが該当します。本レポートで、事例として紹介するのは、MakerDAO（MKR）、KyberNetwork（KNC）、Strike Protocol（SKE）です。

もし、読者の中に、暗号資産の本質的価値が分からない，またはその必要性が不明であるというような考え方を持つ人がいたら、これらの考え方や事例を知ることは有用なはずです。

今回のレポートでは複数の事例を交えて紹介します。