レイヤー2トークンモデル 現在見えているパターンを概観する
2024年03月29日
この記事を簡単にまとめると(AI要約)
目次
- 前提
- ほとんど全てのレイヤー2に共有する基本的なビジネスモデル
- レイヤー2のトークンモデルとしてのパターン・潜在的に蓄積できる価値
- ガバナンス
- 技術のライセンス
- MEV
- 分散型シーケンサー(ステーキング)
- 統括
前提
本レポートでは、レイヤー2トークンモデルを概観して、現在見えているパターンを俯瞰します。
2023年からEthereum上のアクティビティはレイヤー1からレイヤー2に移り変わり、各レイヤー2はユーザー数・トランザクション数を伸ばしています。また2024年3月のアップデートではレイヤー2の手数料が大幅に下がったことで、今後もその傾向をさらに加速させていくことは確定的です。
各レイヤー2のプロジェクトも次第に独自トークンの発行をし始めております。トークンを発行するモチベーションとしては、ユーザーインセンティブ・資金調達の引受先になった投資家への見返りなどの側面もあり、そういった観点ではトークンは極めて強力なツールです。
しかしながらそもそもレイヤー2のトークンの存在意義に疑念を持ち、レイヤー2にトークンはいらないのでは?という意見も一部で見られます。
この背景としては、そもそもレイヤー2の原初的な思想・意義としては新たにトークンを用いたりしなくともEthereumと同等程度のセキュリティを構築できる要素技術としてレイヤー2自体が開発されてきた経緯があります。それがzkRollupにおけるValidity proof や、Optimistic RollupにおけるFraud proofで、この仕組みが担保されていればそもそもオペレーターが分散化されていなくとも不正は検知できるというのが本来の考え方です。レイヤー2に新たにトークンは不要なのではという論点はこの技術背景に依拠します。
この背景としては、そもそもレイヤー2の原初的な思想・意義としては新たにトークンを用いたりしなくともEthereumと同等程度のセキュリティを構築できる要素技術としてレイヤー2自体が開発されてきた経緯があります。それがzkRollupにおけるValidity proof や、Optimistic RollupにおけるFraud proofで、この仕組みが担保されていればそもそもオペレーターが分散化されていなくとも不正は検知できるというのが本来の考え方です。レイヤー2に新たにトークンは不要なのではという論点はこの技術背景に依拠します。
関連レポート:レイヤー2の主要な技術と今後の大きな方向性を理解する
実際にCoinbaseが展開するレイヤー2のBaseはトークンは今後将来にわたって発行予定はないと明言しており、少なくともレイヤー2にトークンは必須ではありません。しかしBase以外のレイヤー2はほとんど全てトークンを発行しています。またそれぞれのトークンモデルは一元的ではなく、完全に同一なモデルとはなっていません。
しかしながら傾向はありそれを俯瞰しながら、今回のレポートではこれらレイヤー2のトークンの存在意義や、それらのトークンに実際にどのような価値が還元されうるかを概観します。
※免責事項:本レポートは、いかなる種類の法的または財政的な助言とみなされるものではありません。