NEARは2020年のメインネット稼働から、すでに約5年が経過。
 「ETHキラー」の一角として期待された出発点から、いまやクロスチェーン流動性、プライバシー資産、そしてオンチェーンAI経済の土台へ――役割は大きく広がりました。節目の5周年を機に、エコシステムは新たなトークノミクスを提示しています。

今回の柱は三つです。

しかし、インフレ抑制は万人にとって「善」ではありません。歓迎する立場もあれば、痛みを受ける立場もある。とりわけバリデーターやステーキングプロバイダーにとっては、インフレ率の半減はすなわち報酬の半減（※1）を意味します。反発の声が上がるのは必然でしょう。
※1.年間インフレ率5％のうち、9割がバリデータへの報酬、残り1割はプロトコル／トレジャリーに分配されます。

本稿の論点はシンプルです。
「インフレ抑制策は果たして受け入れられるのか。それとも、フォークのように望ましくない結果を招くのか。」

この問いに解像度を与え、NEARの行方を見通すことが本稿の狙いです。
 そのために、以下の流れで論じていきます。

では、なぜNEARはいま、この提案に踏み切ったのか。
答えを探るために、まずは出発点から見ていきましょう。