2025年6月16日、英国の権威ある経済紙フィナンシャル・タイムズが投じた一本のスクープが、世界の金融市場と暗号資産業界を震撼させました。暗号資産プロジェクト「Tron（トロン）」、そしてその創設者であるカリスマ起業家ジャスティン・サン氏が、米国ナスダック市場への上場を計画しているというのです。

このニュースは、単なる一企業の新規株式公開（IPO）を報じるものではありませんでした。それは、中国出身の若き異端児、米国の元大統領一家、そして世界最強の金融規制当局の思惑が複雑に絡み合った、壮大な物語の幕開けを告げる号砲でした。この計画は、伝統的な手法を避け、政治的なコネクションを最大限に活用する、極めて異例な形で進められようとしています。当初、トランプ元大統領の息子であるエリック・トランプ氏が新会社で要職に就くと報じられましたが、同氏は後に直接的な関与を否定しています。しかし、その一方でジャスティン・サン氏を「最大のファン」と公言するなど、両者の関係は依然として注目を集めています。

本稿では、この前代未聞の上場計画を多角的に解剖します。なぜTronは、王道であるIPOではなく「逆合併」という奇策を選んだのか。なぜその背後で、ドナルド・トランプ元大統領の息子たちの影がちらつくのか。そして、かつて米国の規制当局から詐欺罪で告発されたサン氏が、いかにしてウォール街の本丸に乗り込もうとしているのか、その深層に迫ります。

Tronの上場計画の核心は、「逆合併（リバースマージャー）」と呼ばれる手法にあります。これは、非公開企業（この場合はTron）が、すでに株式市場に上場している企業（公開企業）を買収し、その「殻（シェル）」を利用して自身が上場企業となる方法です。その簡便さと迅速さから、しばしば「裏口上場」とも称されます。

従来型のIPOが、証券会社を起用し、数ヶ月から1年以上の歳月と莫大な費用をかけて厳格な審査をクリアする必要があるのに対し、逆合併は数週間から数ヶ月という短期間で、比較的低いコストで上場を達成できる可能性があります。特に、市場の状況に左右されにくいという利点は、価格変動の激しい暗号資産業界にとって大きな魅力となります。

しかし、この手法には大きなリスクも伴います。IPOに比べて情報開示の透明性が低くなりがちで、投資家は十分なデューデリジェンス（資産査定）を行うのが困難です。そのため、しばしば投機的な取引の温床となり、規制上の問題を引き起こすケースも少なくありません。

この比較表が示すように、Tronが逆合併を選択した背景には、スピードとコスト、そして市場環境からの独立という明確なメリットが存在します。しかし、その裏側にある「透明性の低さ」というデメリットこそが、この物語の核心を理解する上で重要な鍵となるのです。

今回、Tronが上場の「器」として選んだのは、ナスダックに上場する「SRM Entertainment」という企業です。同社は、大手テーマパーク向けに玩具や土産物を設計・販売する、ごく小規模な会社です。Tronのブロックチェーン事業とは、何一つ共通点がありません。

合併報道前のSRM社の財務状況は芳しいものではなく、2025年5月8日に発表された四半期決算では、売上高109万ドルに対して純損失を計上していました。株価も1ドル未満で低迷しており、典型的な「シェルカンパニー」候補と言える状態でした。このような小規模で本業が全く異なる企業が選ばれたのは、買収が容易で、合併後の事業整理が少ないためだと考えられます。

しかし、この無名の玩具メーカーは、Tronとの合併が報じられた途端、市場の狂騒の渦に巻き込まれます。