資産を担保にして参加をするクリプトエコノミクスについて
2019年10月24日
この記事を簡単にまとめると(AI要約)
目次
- 前提
- PoSによるコンセンサスへの参加と罰則
- ワークトークンというトークンモデルを採用するプロトコル
- 担保によるエコノミクスを採用するアプリケーション
- なぜブロックチェーンのエコシステムでは資産を担保にするという仕組みが多く採用されるのか?
- 総論
前提
業界内でクリプトエコノミクスという言葉が浸透してから久しいです。
直近に行われたDevconのキーノートスピーチでもVitalikが「サトシナカモトの発明はクリプトエコノミクスである。」という内容をプレゼンテーションしていたことは記憶に新しいです。
Vitaliが述べたとおり、BitcoinのPoWの仕組みを中心に、エコシステム内で誰もが利己的に行動をしていてもシステム全体が機能をするその設計を私達はクリプトエコノミクスと呼んでいます。
そういった状況は、トークンを用いて作られるとされています。
では、PoW以外のクリプトエコノミクスは、どのようなものがあるでしょうか。
現時点でPoW以外のクリプトエコノミクスの多くは「資産を担保にして不特定多数が参加をする」という特徴を持ちます。本レポートでは、このテーマについて詳しく解説します。
※免責事項:本レポートは、いかなる種類の法的または財政的な助言とみなされるものではありません。